米中貿易戦争は事務レベルに巣食うディープステートとの闘い

 

米中貿易戦争はディープステートとの闘い


2019-05-08 10:40:06
テーマ:ニュース
トランプさんの関税発言には、やはり裏があったようです。

ディープステートの代弁者である主流メディアは相変わらず、突然トランプさんがパフォーマンスで暴走したかのような論調で、狂ったように攻撃しています。

『米中貿易交渉目前、中国も呆れたトランプの手のひら返し』 【ニューズウィーク日本語版】

(写真:Jim Young-REUTERS)


その中で、普段はめちゃくちゃな報道ばかりの読売新聞が、珍しく朝刊一面でまともな記事を書いていました。

 

内容は「中国側が突然、交渉条件を変えてきたのでアメリカ政府として対抗した」という、ライトハイザー通商代表のコメントが中心です。そして日経も控えめながら事実を報道しています。

『米通商代表、関税10日に上げ 「中国、約束破っている」』 【日本経済新聞】

トップレベルで合意した内容を、中国政府内に巣くっているディープステート/カバールが実務レベルで骨抜きにしようと画策し、それに対してトランプさんが「ノー」を突き付けたというのが真相のようです。

米中の貿易交渉の根っこにあるのはメキシコ国境の壁と同じ構図で、国と国の区別をあいまいにすることで、法律の及ばない部分を作り出して不当に利益を得ようとするグローバリズムの犯罪を解消しようという部分にあります。

国境の壁は人と物について、貿易交渉は金と物について、グローバリズムを利用したカバールの収益構造を破壊する試みと言えます。

それは、世界の国と国の間にある貧富の差を固定化し、貧しい国から富める国への人や物の流れを作り出すことで、発生する利益をグローバル企業(=カバール)が全てかすめ取る仕組みです。

その構図の中では、富める国の一般庶民も収奪される側に回ります。

儲けているのは富める国、貧しい国ともに支配層(=カバール)の連中のみで、一般庶民は常に奪われる側の被害者です。

本来であれば富める国のはずの日本でも、回りを見渡せば、庶民の暮らしは一向に楽になっていないことからもわかります。

こんな茶番劇は早く終わらせてほしいものです。

そんな中、株式市場は下がり続けています。日経平均は今日朝一番で300円安、NYダウに至っては、一時600ドル近く下げました。

いよいよ株式市場崩壊が近づいてきているということかもしれません。

 

もうすぐアメリカで始まるであろうDECLAS(機密解除)が、瀕死の株式市場にとどめを刺すことになるでしょう。

 マネーボイス
DEEP STATEとの闘いは終っていない? | マネーボイス
https://www.mag2.com/p/money/230111
 トランプ米大統領が連邦捜査局(FBI)のコミー前長官にフリン前大&#32…

 トランプ米大統領が連邦捜査局(FBI)のコミー前長官にフリン前大統領補佐官への捜査中止を要求したとの疑いは払拭されていないことから、17日の欧米市場ではリスク回避的な取引が一段と拡大した。共和党の一部議員はトランプ大統領弾劾の可能性に言及しており、ドル売り材料となった。

 報道によると、米下院監視・政府改革委員会は16日、トランプ氏とコミー氏のやり取りに関連した資料全てを5月24日までに提出するようFBIに要請した。24日に開かれる予定の公聴会への出席をコミー氏に要請しており、市場関係者の間では「公聴会は当面の為替相場に影響を与える重要イベントになる」との見方が広がっている。

 なお、プーチン露大統領は17日、「ロシアは米国の国内問題に介入しておらず、そのつもりもない」と述べた。また、「ロシアには米国上院に対してトランプ大統領とラブロフ外相の会談記録を提供する用意がある」と述べており、トランプ大統領とラブロフ外相(ロシア)が機密情報を共有しているとの見方を否定している。ロシア(プーチン大統領)、中国(習近辺国家主席)、米国(トランプ大統領)のトロイカ体制による新たな国際秩序が形成
されるかどうか、DEEP STATEとの闘いの行方は予断を許さない状況が続くことになりそうだ。

ぱよぱよ雑談~20190106

2019年はディープステートとの戦いの年となります。

元旦に書いた通りですが、「国家と国家を解体したい側の勢力との争いである」に尽きます。「ディープ・ステート」の本質は、あらゆる工作を駆使して、民主主義ではない部分である、官僚制度、司法、教育、情報などに侵食して、国の制度を歪めることで、利権を確保するといった部分となりますが、その全体像を見据えながら進めていく必要があります。そういう意味では、国家単位で物事を考えると、落とし穴に陥ると思われます。当然の話ですが、国家としての意思で国家解体に加担する場合は、対処は必要なのは言うまでもないし、そこを見極める必要が出てきます。

2019-01-27 『2019年・反グローバリズムが時代の潮流である』 「時代の潮流に逆行している日本!!」

2016年に起きた「Brexit・ブレグジット」英国のEU離脱は、現在に至ってなお混迷の様相を呈しています。

過日、メイ首相(保守党)が英国議会下院に提出した離脱案が否決されました。英国民の国民投票での意思決定により決まったことでありながら未だ正式離脱できていないと云う英国議会では異常な状況が続いています。EUを牽引してきたドイツの凋落とフランス国民の反グローバリズム運動(テロ含)まで起こり、Brexitは暗礁に乗り上げてしまっています。EU内の国家国民の間に反グローバリズムが加速し、反グローバリズムを掲げる保守政党が与党になっている現実もあるため、・・・・

国際金融資本勢力(ディープステート)により創られた欧州連合(EU)とは、国境を無くし「人・物・カネ」を自由に行き来させるための連合国家であり、ひと昔前には「NOW」ニュー・ワン・ワールドと云われていて、冷戦後くらいだったと記憶していますが「NWO」ニュー・ワールド・オーダーと云われるようになり、この「NWO」が創り出したテストモデルがまさに欧州連合(EU)なのです。このため中東、イスラム教圏でのテロや紛争をも起こして大量の難民・移民を創り出し安い労働力を確保したい英国グローバル企業が雇用の拡大を図るために受け入れ、英国国民の雇用が奪われてしまい貧困を極めてしまったのです。これに怒り、反発した英国民が「これはEU連合制度が諸悪の根源である」と、反グローバリズム運動を起こし、国民投票にまで発展し賛成多数になった。これがBrexit(ブレグジット)です。・・・・

現在、日本で起こっている日産ゴーン事案も同様ですが、日産ルノー元CEOカルロス・ゴーン氏が「日産の救世主」が如き云われて来ましたが、彼がやった事は正にこの人件費のコストカット、正社員の「首切り」であり、非正規社員の派遣雇用、そして強過ぎた労組組合の力を削いだだけのものであり、この時点で既に彼の役目は終わっていたと云えます。

危ういところで止めることが出来ましたが、さもなくば日産は、仏ルノー = 仏国に乗っ取られるところでした。・・・・

話しを戻しますが、90年代の頃より上記、ブレア前首相は移民を受け入れるようになりました。

理由は、安い労働力が欲しかったからです。・・・・英国人全体が貧しくなってしまったのです。これと全く同じ事が米国でも起きていたのです。

米トランプ大統領がメキシコとの国境に壁を創ることへこだわる理由は、メキシコから不法に入って来る不法移民が英国と同じ様に米国庶民の雇用を奪っているからです。加えて、不法移民に紛れて「麻薬密売者・人身売買ブローカー・売春婦等」の犯罪者まで入り込んでしまったのです。この不法移民や犯罪者を入れて来たのは誰なのかと云うと、それは、ワシントンの政治家達なのです。共和党であり民主党のグローバリスト達です。米国の大企業にとってもこの不法移民は都合が良かったからです。不法移民なので賃金は極端に安くて済む。だから、企業は政治家に働きかけ、片目をつぶってもらう代わりに多額の政治献金をすると云う「にぎり」をして来たと云うことです。その結果、大量の不法移民と犯罪者が米国に入り、治安は悪化し、米国民の仕事を奪い、英国同様、大企業だけが潤い米国中流階級層が没落してしまったのです。

Brexit(ブレグジット)と、米国トランプ大統領の公約である「メキシコの壁」と… この2つの本質は同じなのです。

またこの流れは、ドイツ、そして欧州全体にまで拡大します。ドイツ・メルケル首相も全く同じことを行ったのです。軽、重工業、製造企業が多いドイツの大企業も、安い労働力欲しさにドイツ政府に働きかけました。これもまた結果は惨憺たるもので、メルケル首相は「出来ることなら時計の針を戻したい」とまで発言しています。こうした、自国民よりも企業利益優先であり、そのためであれば、国境までも取り払ってしまうと云った政策、思想こそが「グローバリズム」です。

「グローバリズム = 大企業利益第一主義」…。

しかし、これに待ったをかけたのが『偉大なアメリカを再び!!』「Make America Great Again」を掲げて米国大統領に就いたトランプです。

トランプ大統領が掲げたスローガンこそ「アメリカ・ファースト = 自国の国益、自国民第一主義」であり、これは至極当然のことなのですが、グローバル思想の持ち主は、国境を取り払い「人・物・金」を自由に動かし、大企業株主優位、富裕層を更に富ませること、格差社会の実現を目指しているのです。

現在の世界の構図は…。

「グローバリズム vs 反グローバリズム」と真っ二つに分かれている状況にあります。

現在の世界的反グローバリズムの流れを最初に創り出したのがBrexit であった筈なのですが、先に書きましたように、英国メイ首相が議会提出したEU離脱案が余りにも中途半端なものであった事から、反対432票に対して、賛成は半分にも及ばない200票と云う圧倒的大差をつけて否決されたのです。「国民投票」と云う民主主義に基づいた結果が出ているにも拘らず英国下院議会ではこうして否決されてしまった…。

さて、何故この様な事が起こってしまったのか??

否決された最大の要因は、英国の一部である北アイルランド地域におけるセーフティネット問題にあります。北アイルランドは、英国のなかで唯一アイルランドとは地続きなのです。我々日本人の多くは、英国は日本と同じ「島国」であると認識しています。その通りなのですが、しかし、アイルランド島の中の北アイルランドだけが英国領であるために、島内で英国とEUとに分かれてしまうと云った複雑な問題があるのです。Brexitした場合、この唯一の地続きの国境が出来てしまうアイルランドと北アイルランドとの間に「人・物・カネ」に拘る関税や検閲などをするための検閲所を設けなければならなくなります。しかしこの地では、歴史的に紛争が多いと云ったことから、これを早急に施行したくないと云う本音があるのです。このため苦肉の策として、英国が離脱した後も当分の間は、今まで通りの状態で良。とした事を離脱案に盛り込んでしまったのです。このため議会では、メイ首相の「保守党」議員までもが「話しにならない」と反対に回ってしまいました。当然、英国民も怒り心頭と云う事になっているのは云うまでもありません。こうした一部例外的な条件付き離脱案に与野党が共に反発するのは当たり前の結果だと云えるでしょう。アイルランドだけがEU連合「無関税」と云う事になり、当の英国自体が他国との貿易協定を結べない法案になってしまった訳です。メイ首相の離脱案が、ここまで曖昧なダメな案しか提示出来なかった事から当然の事だと云えます。野党からは内閣不信任案を提出されましたが、これは、辛うじて否決され、メイ政権は延命はしました。しかし、21日までに再提出された新たな「離脱修正案」までもダメ出しされています。当然、再々度の修正案はあり得ません。

… では、この結末はどうなるのか??

このままの状態では、具体的な法的手続きが決まらないまま3月末、英国はEU離脱に突入していくしか打つ手無しとなるのです。そして当然EUの時とは違い、輸出入には関税がかかることになります。つまり、英国の輸出入(物・サービスなど)に課税 → 物価が上昇すると云う事なのです。加えて検閲が始まるために、物流に時間がかかると云う弊害も起こるのです。更に、EU各国は勿論の事、日本や米国などとも、個別に協定を締結し直さなければならいのです。膨大な時間と労力を要し混乱は免れないことでしょう。これがキッカケとなり、第2のリーマンショックに繋がる恐れも出てくるだろうと懸念しています。安倍総理は、リーマンショック級の事案が発生しない限り増税は決行すると公言していますから、我々日本国民にとっては良い話しかもしれませんが、世界経済が悪化する訳ですから決して喜べるものでは無いのは当然の事です。

兎にも角にも…。

グローバリズムの旗印のもとに世界的に動いて来た結果が上記して来たとおりなのです。

グローバリズムと反グローバリズムの戦いが、今年の最大のテーマとして様々な形で顕在化する事でしょう。

この戦いがどう云う決着を見るのか?? …。

英国のBrexitに端を発し、米国トランプ大統領は反グローバリズムを掲げ、世界中の多くの国はこの潮流に乗り出している状況の中で、昨年末に可決された入管改正法で解るように、我が国日本だけがこの潮流に逆行し、1周遅れ、いや、それどころか、2〜3周遅れのトップランナーといった状況となっているのです。

河添恵子#8-2 ゲスト:馬渕睦夫★ディープステートが支配する世界

収録日:2018年9月11日 / 37分
2018/10/15 に公開
注目のディープ・ステート、続きです。これを陰謀論で片付けようとする人こそがまさに、ディープステート側のフェイク言説の片棒を担ぐ人であると言えることでしょう。
国家と国家の争いと見ていては、歴史から何も見えてこない。
この新しい、馬渕、河添両氏による歴史観に耳を傾けてください。
世界を操り、歴史を作ってきたとされる影の政府、真の権力者。この”奥の院”の存在が明らかになった時、我々良心的な日本人は、いかに対処すべきだろうか?
 
<目次的な!>
・ディープ・ステートという存在
・ロシアゲートならぬチャイナゲートも深くアメリカに入り込んでいる(例えばキッシンジャー氏)
・第2次世界大戦以前より、ディープステートは存在している
・99%の評論家は「国」で論じている
・ディープ・ステートとはアメリカという国に巣食っているグローバル勢力(簡単に言えば、です)
主にはユダヤ系勢力であるディープステートは、金融、メディア、政界(ネオコン)、司法(FBI、裁判官、弁護士)、教育界などを牛耳っている

・ウォーターゲート事件のニクソン大統領を例として
・フェイク告訴やフェイク報道を例として
・ディープステートと対立するトランプ大統領
・トランプは計算づくでバカのふりをしている

・ディープステートのアメリカは、ウィルソン大統領の時代、FRBが出来た時から始まっている
・戦後日本でタブーとなってしまった理由
・共産主義スパイに籠絡されていたのは、米国だけでなく日本も同じ。
・”諸悪の根源”を正しく理解する
・コミンテルンの背後に言及しなければ片手落ち

・ソ連コミンテルンの背後にいたのはアメリカのディープステート
・踊らされていた中国が主体性を持ってきた
・中国共産党に支配されることを断固拒むアメリカ、欧州が一丸となる

・同じワンワールドでも、
米国のグローバリスト(ディープステート)と中国のグローバリスト(中国共産党)の決定的な違い
・アメリカは今までも国家ではなかった
・冊封体制(さくほうたいせい)
 中国の漢〜隋唐時代における 周辺国に対して中国の王道を及ぼすという中華思想・世界帝国体制
・中国の資金源を断つための米中貿易戦争

・中国の民主化はありえない
・中国が途上国に金を貸すカラクリ、ある意味マネーロンダリング
・ジャック・アタリ(1943年 – )というユダヤ社会の重鎮。フランス人、経済学者。歴代フランス大統領のブレーン。マクロン大統領の背後にもこの人あり。

・経済学者が言わない「隠された世界の通貨発行の仕組み」
・世界の通貨を発行しているのは民間人(各国の中央銀行は国家ではなく民間組織の意のまま)

2016年あたりから世界は新しい時代のフェーズに
戦後民主主義という欺瞞の体制の皮を剝いでいくことこそが、良心的な日本人の役割だろう

・トランプ大統領(71歳)はそれなりのストーリーの流れの中で発言し行動している(決して行き当たりばったりではない)。彼なりの政治的使命や信念がある。
・トランプ大統領が頑張ってくれないと世界は暗黒となる
・日米露 鉄の三角関係が中国の横暴を抑える
・第3次世界大戦級の混乱へ対処しなければならない

人類は遂にフリーエネルギーを手にした! : 新・唖蝉坊の日記
ハザールの臨終が確実になってきました。これは凄いことです。我々はもう奴等から、べら棒に高い電力を買う必要がなくなります。原発も火力発電も風力発電もそして太陽光発電装置さえ必要がなくなったのです。

宇宙を無限に航行できる“蒸気宇宙船”が爆誕! テスト飛行に成功、宇宙探査機は「蒸気の時代」に突入! 古めかしい響きからは想像もできないほど、WINEの構造は複雑であり、メッガー博士らはプロトタイプの完成に3年の歳月を費やしたという。まさに現代科学の叡智の結晶と言う

今年、トランプは本気でディープステートを追い詰めるつもりです。
以下の記事は水面下で何が起きているかを伝えたものです。これが本当なら(トランプが米国民を裏切らずにFRBを解体し、世界の貨幣システムを変える?)、今年はすごいことが起きそうです。ただ、報道だけが先走り、実際は大した改善がなされないことも多いですからあまり期待はしませんが。。

現在、起きているのはナショナリスト対グローバリストの戦いですが、ナショナリズムに傾きすぎると戦争に発展してしまうため注意が必要です。単なるイルミの内部闘争でないことを祈るばかりです。内部闘争なら結局はNWOが実現してしまいます。

トランプの世界救出計画について:

これは単にヒラリーやオバマ或いは職業的犯罪者集団などの酷い子分たちに対する戦争ではありません。政府高官たち(全官僚の70%は既に排除されたがまだ排除すべき危険な作戦隊員が潜んでいる。)に対する戦争でもあります。この戦争は軍情報部を巻き込んだロンドンや他国の金融エリートに対する戦争です。世界の金融システムを支配する金融エリート、世界中の政治家、カルテルは性奴隷のための人身売買を行っており世界の貨幣システムを支配しています。彼らを破壊するには1年以上かかります。彼らを破壊するには長い時間を要します。複数レベルでの戦争が進行中です

トランプによる軍事裁判のための大統領令が2018年3月1日に公開されましたが、これは国防総省に新たな権限を与え民間法廷と弁護士を使って軍事裁判を補強するためのものです。以下の写真に写っている船はグアンタナモ刑務所に囚人らを運んでいる船です。これまでに7万人以上の人々が秘密起訴されていますから、この船には大量の囚人が乗っています。

米軍の情報筋はネット上で情報をリークし始めています。
既に水面下ではナンシー・ペロシやチャック・シュマーなどを含む反逆者、小児性愛犯罪容疑者、職業犯罪者らの軍事裁判が始まっています。一方、米中関係については両国が協議することになっていますから暫くは動きはないでしょう。ハリウッドを支配しているのは中国ですがハリウッドもトランプに一掃されています。

2019年にどちら側が破滅するのでしょうか。ナショナリスト対グローバリストの戦い。・・・トランプの超ナショナリスト政策はアメリカ経済を回復させ多くの国民を貧困から救い出しました。一方、グローバリストら(ディープステート)はメディアを使って反トランプのプロパガンダを続けトランプを非難しています。彼らはトランプは2019年を大統領として生き残ることができないと考えています。しかしEU諸国の人々の40%がグローバリストの政治的指導者らをこれ以上信用することはできないと考えていることが分かりました。 トランプは米国民に対し誰が本当の犯罪者・・・(9.11を仕掛けその後17年間もアメリカを中東の戦争に引きずり込んだのはディープステート)・・・かを明かにするプロジェクトを立ち上げました。

アメリカを終わりのない戦争に引きずり込む行為はアメリカに21兆ドルの借金を負わせながらアメリカを破壊するための破壊工作であることをトランプは知っているため民主党が破壊し続けたアメリカを再建しようとしているのです。トランプによる貿易協定の見直しは不公平な貿易赤字によりアメリカの金や銀が1年で失われてしまわないよう金本位、銀本位制度に移行するためのものです。
貨幣制度を金本位、銀本位にする唯一の方法は、FRBを解体することです。今年トランプが狙う大きな標的はFRBです。・・・・・・・

米国の農家がやはり「トランプ支持」なワケ。農家のトランプ支持率は「70~75%」。

農家の声「彼は約束を守った。『TPPはやめる』『NAFTAは再交渉だ』と主張し、本当にそうした。」
「俺たちの気持ちをわかってくれるのはトランプだ。」
「支援するという約束を守った。」https://t.co/DIRQMcYwaU

— やのっち(。・ɜ・)d (@_yanocchi0519) 2018年8月11日

多くのヒスパニック系とラテン系の有権者が、トランプ支持に変わった。米国民の覚醒は急速に進展している。米主流メディアによる情報統制は、いまや完全に決壊した。https://t.co/IYo402j2b1

— やのっち(。・ɜ・)d (@_yanocchi0519) 2018年8月11日

9.11事件当初から、アンチ米戦争屋のアレックス・ジョーンズは、9.11事件の首謀者は米戦争屋ボス・故デイビッド・ロックフェラーとその私有シンクタンクCFRだと主張してきた。 https://t.co/YgHH9VhFQs

安倍晋三の御本尊もCFR。その下部組織がCSIS。安倍はここからの指令どおり政策を実行している。

— やのっち(。・ɜ・)d (@_yanocchi0519) 2018年8月11日

 

トランプの人気が急上昇している理由は

大統領選での公約を着実に実現し

成果を上げ始めているので信用され始めた

他方でフェイクニュース潰しも成果を

上げ始め、トランプを正当に評価する

ニュースやトランプの実績をありのままに

報道するニュースが増えてきた

 

他方の日本は・・・

今日ほど国家体制がディープステート

(アメリカの影の政府)に介入され

篭絡され支配されたことはないほど

政府+行政+司法+報道+大企業+

学校などなどの主要ポストはディープ

ステートの息がかかったスパイで

溢れている

 

したがってアメリカでディープステート

と戦うトランプの報道などあるわけもない

今日ではトランプ+プーチンがディープ

ステートと戦う様子を世界市民が見守っている

そしてロシアも北朝鮮も中国もアメリカに

対する表現をディープステート相手なのか

トランプ相手なのかを別けて報道するように

なっている

投稿者: アインソフ

冒険心旺盛な私です。なんでもやってみたがリヤ!このサイトも独学で立ち上げています。というか、実は資金難が本音。自分ではベストを尽くしていますが、果たして評価はいかに?

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